スマートシティにおける人間中心設計：理論、住民視点の導入事例、評価・実践手法
スマートシティの推進において、最新技術の導入やインフラ整備は不可欠な要素です。しかし、これらの取り組みが真に住民の生活の質（QoL）向上や都市の持続可能性に貢献するためには、技術を「誰のために」「どのように」活用するのか、という視点が極めて重要となります。ここで核となる考え方が「人間中心設計（Human-Centered Design: HCD）」です。
本稿では、スマートシティ計画における人間中心設計の理論的背景、国内外の具体的な導入事例、そして計画・評価段階で活用できる実践的な手法について、専門家・実務家の皆様に向けて解説いたします。
人間中心設計（HCD）の理論的背景
人間中心設計（HCD）とは、製品やサービス、システム、あるいは都市空間などを設計する際に、利用者のニーズ、能力、限界を深く理解し、それを設計プロセス全体に反映させるアプローチです。ISO 9241-210では、「システムの使用において、有効性、効率、満足度が達成されるように、インタラクティブシステムを設計及び開発するためのアプローチであり、そのプロセスにおいて、人間が中心的な役割を果たす」と定義されています。
都市計画の文脈においてHCDが重要視される背景には、以下のような理由があります。
- 技術先行の課題: スマートシティでは最新技術が導入されがちですが、住民の実際の生活や文化、価値観に合致しない場合、サービスが利用されなかったり、新たな不便や課題を生み出したりする可能性があります。
- 多様な住民ニーズへの対応: 都市には多様な年齢、文化、能力を持つ人々が暮らしており、それぞれのニーズは異なります。HCDは、こうした多様性を理解し、包括的でアクセシブルなサービスや空間設計を目指します。
- 住民のエンゲージメント向上: 計画プロセスに住民の視点を取り込むことで、当事者意識や信頼感が醸成され、プロジェクトへの協力や利用促進につながります。
- 持続可能性とレジリエンス: 住民の行動様式やコミュニティの特性を理解することは、長期的な都市の持続可能性や、災害などの不測の事態に対するレジリエンスを高める上でも不可欠です。
HCDは単なるユーザビリティ（使いやすさ）の向上に留まらず、利用者の体験全体の質を高め、感情的な満足度や幸福感に貢献することを目指します。デザイン思考、サービスデザイン、リビングラボといった概念とも深く関連しており、特にデザイン思考はHCDを実践するための代表的な手法として広く認識されています。
住民視点の導入事例
スマートシティにおいて人間中心設計を実践する試みは、国内外で進行しています。ここでは、その一部をご紹介します。
国内事例
国内のスマートシティプロジェクトでは、住民参加型ワークショップや実証実験を通じて、住民の生の声や行動データを設計に反映させる取り組みが見られます。
- 柏の葉キャンパスシティ（千葉県）: 街全体をリビングラボとして捉え、住民、企業、大学、行政が連携してサービス開発や実証を行っています。健康、環境、防災といったテーマごとに住民向けのイベントやワークショップが開催され、ニーズ把握やアイデア創出が行われています。住民が実際にサービスを試用し、フィードバックを行うプロセスが重視されています。
- 会津若松市（福島県）: 市民向けポータルサイト「会津若松＋（プラス）」やデータ連携基盤を活用しつつ、市民の意見交換やニーズ把握のためのオンライン・オフラインの場を設けています。特定のサービス（例: モビリティ、健康管理）開発において、市民参加型の実証実験やサービス評価が継続的に行われています。
これらの事例では、単に情報提供を行うだけでなく、住民を「計画の受け手」から「計画の担い手」「サービスの共同創造者」へと位置づけようとする姿勢が見られます。一方で、参加できる住民層の偏りや、集まった多様な意見をどのように計画全体に統合し、技術的な制約や費用対効果とバランスさせるかが課題となる場合があります。
海外事例
海外では、より体系的なHCDプロセスや、データ倫理・プライバシーへの配慮を含めた住民中心のアプローチが進んでいます。
- アムステルダム（オランダ）: オープンデータ戦略を推進しつつ、市民が都市データを活用して課題解決に貢献できるプラットフォームを提供しています。また、特定の地区におけるスマートシティプロジェクトでは、デザイン思考の手法を用いた市民参加型のワークショップを実施し、生活者の視点から必要なサービスや空間のあり方を探求しています。データ活用における倫理ガイドライン策定にも市民の意見が反映されています。
- バルセロナ（スペイン）: 市民主導のイノベーションを重視し、「スーパーブロック」のような歩行者中心の空間再編や、デジタルプラットフォームを通じた市民の意思決定参加を推進しています。技術の導入ありきではなく、「人々がどのように都市で生活したいか」を問い直し、ボトムアップでのアイデアを取り入れる仕組みを構築しています。
- トロント（カナダ） Sidewalk Labsの事例: Google系のSidewalk Labsが進めていたスマートシティ開発計画は、先進的な技術導入を目指す一方で、データ収集・活用に関する透明性やプライバシーの問題、住民への説明不足などが批判され、計画が中止されました。この事例は、住民の信頼と合意形成なしには、どんなに優れた技術やアイデアもスマートシティとして実現できないことを示す重要な教訓となりました。
海外事例からは、計画初期段階からの住民の巻き込み、データガバナンスにおける透明性の確保、そして多様なチャネルを通じた継続的な対話の重要性が示唆されます。
評価・実践手法
スマートシティ計画において人間中心設計を実践し、その成果を評価するためには、様々な手法が活用されます。
ニーズ把握・共感段階
計画の初期段階で、対象となる住民のニーズ、課題、価値観、行動パターンを深く理解します。
- 質的手法: インタビュー、フォーカスグループ、エスノグラフィ（文化人類学的な手法を用いた観察）、フィールド調査。住民の語りや行動からインサイトを得ます。
- 量的手法: アンケート調査、既存のオープンデータや統計データの分析、IoTセンサーデータからの行動パターン分析。広範な傾向や事実を把握します。
- 共創ワークショップ: 住民、行政、企業、専門家などが共同でアイデア出しや課題解決を行うワークショップ。デザイン思考の初期段階でよく用いられます。
- ペルソナ・カスタマージャーニーマップ: 把握した情報を基に、典型的な利用者像（ペルソナ）や、サービス・都市空間を利用する際の行動・感情の流れ（カスタマージャーニーマップ）を作成し、関係者間の共通理解を深めます。
デザイン・プロトタイピング段階
把握したニーズに基づき、サービスや空間のデザイン案を具体化し、検証可能な形にします。
- サービスブループリント: サービスの提供プロセスに関わる全てのアクター（住民、行政職員、システムなど）の行動や裏側のプロセスを図示し、サービス全体を可視化します。
- モックアップ・シミュレーション: サービスのインターフェースや都市空間のレイアウトなどを簡易的に再現し、利用者視点での検証を可能にします。
- デジタルツイン活用: 物理空間のデジタルツイン上にサービスやインフラの変更を反映させ、シミュレーションを通じて住民の行動や都市機能への影響を予測・評価します。
- リビングラボ: 実際の生活環境に近い場所で、開発中のサービスや技術を住民に試してもらい、フィードバックを収集します。迅速なプロトタイピングと改善サイクルを回すことができます。
評価段階
開発・導入されたサービスや空間が、どの程度住民のニーズを満たし、QoL向上に貢献しているかを測定します。
- ユーザビリティテスト: サービスの使いやすさ、分かりやすさを実際の利用者に評価してもらいます。
- 満足度調査: サービス利用後の住民の満足度や、都市生活における幸福度、QoLの変化などをアンケートやインタビューで測定します。
- 効果測定: サービスの利用率、課題（例: 交通渋滞、エネルギー消費）の改善度合いなど、定量的な指標を用いて成果を評価します。
- 倫理・プライバシー影響評価（PIA）: データ収集・活用が住民の倫理観やプライバシーに与える影響を事前に評価し、必要な対策を講じます。これは、HCDの中でも特に重要な要素の一つです。
これらの手法を計画の各フェーズで適切に組み合わせ、継続的に住民の視点を反映させることが、真に価値のあるスマートシティを実現する鍵となります。
実践への示唆と今後の展望
スマートシティ計画において、コンサルタントや実務家が人間中心設計のアプローチを取り入れることは、提案の質を高め、ステークホルダー間の合意形成を円滑にし、プロジェクトの成功確率を向上させる上で不可欠です。
- HCDを計画プロセスに組み込む: 計画の初期段階から住民参加の機会を設け、ニーズ把握に時間をかけることの重要性をクライアントに提言します。デザイン思考やリビングラボといった手法の導入を検討します。
- 専門家との連携: HCDやサービスデザイン、社会調査の専門家と連携することで、より質の高い住民インサイトの取得や評価が可能になります。
- 評価指標の工夫: 技術の導入効果だけでなく、住民の満足度、幸福度、QoLの変化といった人間的な側面を評価する指標を計画に盛り込むことを提案します。
- データ活用の倫理的側面への配慮: データ連携やAI活用を提案する際には、データガバナンス、プライバシー保護、透明性確保といった倫理的な課題に対する住民の懸念を考慮し、説明責任を果たす仕組みを含めることが重要です。
今後のスマートシティは、技術の高度化と共に、ますます人間的な側面、すなわち住民一人ひとりの多様なニーズや価値観に寄り添うことが求められるでしょう。人間中心設計は、単なる計画手法に留まらず、スマートシティの目指すべき方向性そのものを示す羅針盤となる考え方です。継続的な学びと実践を通じて、住民にとって真に快適で、幸福で、持続可能な都市空間の実現に貢献していくことが期待されます。